壁量計算とは

壁量計算とは建築基準法施行令第46条4項に定められた構造計算で、各階の梁間方向及びけた行方向に、地震力と風圧力それぞれに対する必要壁量が計画されているか確認するものです。

「存在壁量」の算出

「存在壁量」=耐力壁の長さ×壁倍率

まず、建物に計画されている「存在壁量」を求めます。壁は軸組の種類に応じて下記表1の(1)~(9)の倍率が定められています。「存在壁量」は、各階梁間方向けた行方向それぞれに計画されている耐力壁の長さを確認し、倍率をかけることで求めることができます。

(表1)

例として、下図の存在壁量を計算してみます。

1マス=1m
青:(表1)(2)壁倍率1.0の耐力壁
赤:(表1)(4)壁倍率2.0の耐力壁
とする場合

梁間方向には青2枚・赤2枚の耐力壁が存在します。
青:1m×2枚×1.0
赤:1m×2枚×2.0
合計:6m

桁行方向には青2枚・赤1枚の耐力壁が存在します。
青:1m×2枚×1.0
赤:1m×1枚×2.0
合計:4m

となります。

地震力に対する必要壁量の算出

地震力に対する必要壁量=床面積(㎡)×係数

次に、地震力に対して必要な壁量を求めます。建築物は重さにより2つに分類され、各階の床面積に下記表2の係数をかけて求めることができます。

(表2)

風圧力に対する必要壁量の算出

風圧力に対する必要壁量=見付面積(㎡)×係数

次に、風圧力に対して必要な壁量を求めます。見付面積は求める階の床面の高さから1.35m以下の部分を除いた面積になります。(下記図1参照)梁間方向の必要壁量を求める際はけた行方向の見付面積、けた行方向の必要壁量を求める際は梁間方向の見付面積に下記表3の係数をかけて求めます。

(図1)
(表3)

④壁量充足率の確認

壁量充足率=①存在壁量÷必要壁量(②地震力・③風圧力)≧1.0

最後に、地震力・風圧力に対して必要な壁量よりも存在壁量が多く計画されているか確認します。上記の式で1.0未満になる場合は、1.0以上になるよう耐力壁を増やす必要があります。

まとめ①

壁量計算についてご理解いただけたでしょうか?
建築確認申請では、延べ面積500㎡以下2階建て以下の場合は「壁量計算」、3階建て等の場合は「許容応力度計算」が必要になります。許容応力度計算についてもぜひご覧ください。

2025年から壁量計算が変わります!

ここまで現行の壁量計算について解説しましたが、実は2025年から壁量計算が変わります!
ここからは新たな壁量計算についてご紹介します。

2022年6月に改正建築物省エネ法が公布されました。それに伴い、4号特例制度が見直されることになり注目されていますが、ZEH水準の木造建築物の構造基準も見直されることになったのです。

現行の「壁量計算」における「地震力に対する必要壁量」の係数は1981年に定められた数値です。しかし、当時と比べると住宅は性能向上とともに重量も重くなっています。
近年進められている省エネ対策では、断熱性能向上や太陽光発電等の設備設置により、建築物が重量化しているという調査結果もあり、今後はさらにその傾向が強まると考えられます。
そこで、省エネ化等による建物の重量化に対応した壁量計算方法が追加されます。

下記(表4)が新たな壁量計算の係数です。

(表4)

まとめ②

2022年6月に公布された改正建築物省エネ法に伴い変更予定の新たな壁量計算係数についてご紹介しました。

表4の数値を見ると分かりますが、現行の係数と比べると倍以上になっている数値もあり、構造検討が厳しくなることが予想されます。
改正案は2023(令和5)年秋頃に公布予定、2025(令和7)年4月に施行予定です。しかし、耐震性や今後の住宅価値の面からも、今から改正内容に適合した住宅にしたいですね。

新たな情報が公開され次第、随時更新していきますので、ぜひチェックしてください!

四号特例の縮小に伴う、’木造建築物の構造基準見直し’についてはこちら

四号特例の縮小について背景や内容はこちら

国土交通省HPはこちら

日本建築防災協会HPはこちら

最新!国土交通省 改正法制度説明資料はこちら(2023.11.01)