現行規定より精緻に確認する方法
建築物の重量に応じた柱の小径を求めることができる算定式が新たに規定されました。また、「より精緻な算定式」も規定され、柱の小径のほか、柱の負担可能面積の算出が可能となります。太陽光発電有無や階高、屋根材、外壁材等の荷重に応じて、「より精緻な算定式」をもとにした早見表・表計算ツールも作成されており、表中の組み合わせ等から、柱の小径・負担可能面積を確認することができます。
表計算ツールでは３つの中から柱の小径の算定方法を選択することが可能です。
①算定式と有効細長比より柱の小径を求める
階高や床面積等を入力することで、横架材間の距離に対する柱の小径・小径の割合を求めることができます。柱材は無等級材を前提にしているため、３つの中では最も安全側の数値（大きい数値）となります。
②樹種等を選択し、算定式と有効細長比より柱の小径を求める
①の内容に加え、樹種を選択することで、①よりも厳しい数値（小さい数値）が求められます。
③柱の小径別に柱の負担可能面積を求める
樹種等を選択することで各柱の負担可能面積を求めることができます。次に、実際に建築予定の図面から各柱の負担面積を計算し、表計算ツールで求めた負担可能面積を下回ることを確認することで、より合理的な柱の小径の設計が可能となります。
国土交通省 改正法制度説明資料はこちら（2023.11.01）
最新！日本住宅・木材技術センターＨＰ（早見表・表計算ツール）はこちら（2023.11.27更新）